基礎の改善 ：
基礎の根入れの足りない時は、基礎を図のようにコンクリートで増し打ちする。

基礎を補強する ：
コンクリート基礎を打ち増す。

金具補強 ：
柱や梁、土台に金具補強を施す。

土台の取り替え ：
腐食した土台を新しいものに取り替え、さらに金物で補強する

柱の増設 ：
2階の柱の下に、1階の柱を設置する。

はねだし部の補強 ：
２階やベランダのはねだし部の補強

塀の高さの改善 ：
塀の高さが1.8ｍを越える部分のブロック塀を取り除き、頂部に鉄筋を入れ、これに縦筋をかぎかけする。 または、溶接して頂部をモルタルで覆い、塀の高さ2m以下とする。

ブロック塀の改善 ：
控壁のないものなどは、コンクリートで次のように新しい控壁を作る。
壁のブロックを１ヶ所分頂部から下部まで取り除き、図のように配筋し、コンクリートを打つ。

一般診断法 ：

【一般診断法】は耐震補強等の必要性の判定を目的としています。 建物の持つ耐力（保有耐力）を「設計上の耐力」「壁のバランス（四分割法）」「劣化度（建物全体）」の3要素から求めます。
評価は、各階各方向ごとに「倒壊しない」から「倒壊する可能性が高い」の4段階で表されます。 診断結果は、グラフ表示や、地震被害想定3次元表示など視覚的に表現されます。

精密診断法 ：

【精密診断法】は、より詳細な情報に基づき、耐震補強等の必要性の最終的な判定を目的としています。 また、補強後の診断としても【精密診断法】を行うこととされています。
壁ごとの耐力の詳細設定、部位ごとの「劣化度」「接合部仕様」等を入力して計測します。 評価は、一般診断法と同じく、各階各方向ごとに4段階で表されます。

壁量計算・偏心率 ：

建築基準法で定められた壁量計算を行います。 必要壁量及び存在壁量より、基準法の判定を行います。
偏心率においては、計算過程の帳票出力が可能です。

壁の配置 ：

壁は位置のバランス計算（平面四分割法）を行います。 建物平面を各方向ごとに4等分したときの両端の壁量の充足率や壁率比を計算し、壁配置のバランスを判定します。
算出拠点となる明細値を、表やグラフでわかりやすく表示します。

　現状の診断から補強計画、補強後の診断までをトータルでサポートします。 現状の問題点を認識し、補強アドバイスを表示する機能もあるので、補強が必要な箇所の見落としがありません。 また、補強後の地震被害想定3次元CG表示が可能で、補強の効果が一目瞭然です。

便利機能･･･補強アドバイス
診断結果をもとに、補強部位の位置・補強方法のアドバイスを表示します。 アドバイスを参考に、より効果的な耐震補強設計を行うことができます。

　梁の材種等の各種条件を設定し、指定した梁の断面計算を行うことができます。 面倒な荷重範囲や曲げ、たわみの算定も一瞬で行うことができますので、 リフォーム時の間取り変更後の強度を確認できます。

●計算方法は、（財）日本住宅・木材技術センター発行の「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」を参考にしています。

大地震の直撃を受けると、家庭の必需品だった家具類やテレビ、冷蔵庫が「恐ろしい凶器」に早変わり。 市販の耐震金具などで、家財道具をしっかり固定してください。

阪神・淡路大震災では、飲み水の不足よりも水洗トイレ用の水など、生活用水の不足が深刻でした。 浴槽にいつも水を張り、ふた付きのバケツに水をためておきましょう。

震災直後は、電話が非常につながりにくくなります。こんな時に役立つのが、災害用伝言ダイヤル。 使い方は、番号「117」にかけた後、音声案内に従って録音、再生するだけ。 家族との連絡方法の１つとして、覚えてください。

阪神･淡路大震災の際、市民が「役に立った！」という日用品がラップと新聞紙。 断水で手が洗えないため、ラップに食べ物を包むことで衛生的に食事ができたり、 新聞紙を棒状にし、ラップを巻くと、添え木代わりに使えて重宝したそうです。

　建築基準法で耐震基準が1981年に改定され、この基準できちんと建てられた家は、 阪神・淡路大震災でも大きな被害は受けていません。
但し、在来木造にも壁量の計算が義務付けられたのですが、接合部や床構面についての検討は抽象的で、 安全性を十分に確保できている家ばかりではないのが現実です。
また、在来木造住宅の増改築では、構造の検討をせずに工事を進めるケースが多く見られます。 新築でも、建築確認を受けた内容とは異なる建物が現場で建てられているケースが少なくありません。
1981年以降に建てられた住宅であっても、大丈夫とは言えないものもあるようです。

　家の大きさや場所にもよりますが、診断費用に3～8万円がかかります。
工事自体は建築年代、規模、補強工法によって違いが出てきます。 100万円以下の場合もあれば、500万円を超える場合も少数ですがあります。 近年行われた工事での平均的な費用は150万円から200万円程度のようです。

　耐震改修は建物によって耐震補強部分が異なりますが、普通に生活を送りながらの耐震改修が可能な場合もあります。 外側から建物を支えたり、増築で弱い部分を補強したり、基礎や土台は、外側から緊結する工法もあります。 これらは、外部工事だけで済みますので、リフォーム工事中の仮住まいなどの必要はなく、 短期間で施工することも可能です。
但し注意も必要で、例えば基礎が不十分でない場合などに土台を補強してしまうと、建物上部が壊れることもあります。
耐震改修は建物全体をきちんと耐震診断してから、ベストな工法を選ぶことが重要です。